初稿段階から品質向上を実感。確実にミスに気づけることで校正業務の工程全体が大幅に効率化

小林製薬株式会社様は、「“あったらいいな”をカタチにする」というブランドスローガンのもと、医薬品、医薬部外品、芳香剤、栄養補助食品（サプリメント）、日用雑貨品などの製造・販売を中心とした事業を展開されています。
パッケージ制作の過程で起こるヒューマンエラーへの対策として、2023年3月にreview-it! for Packageを導入いただきました。導入を推進された張様、八坂様、現在医薬品・ヘルスケア事業部で研究品質管理を担当されている長谷川様に話を伺いました。

ヒューマンエラーの本質的な解決を目指し、システム化を検討

— 導入前の課題やreview-it!の導入を決めた経緯についてお聞かせください。

私たちが扱う医薬品や食品パッケージの表示では、法律で定められたルールが多く、1文字でも間違えると商品回収の措置をとる事例もあります。

表示ミスを防ぐため、これまでは製品担当者や品質管理組織など多くのメンバーによる多重チェックを行う人海戦術で対策をとってきましたが、この方法に課題を感じていました。
十分に確認したつもりでも、人の目で見る以上は無意識に頭の中で補正して誤りを見落としてしまうことがあります。確認にかける人数や時間を増やし続けるにも限界がありますし、ヒューマンエラーを人力でカバーしようとするのは本質的な解決にならないと考え、システム化を検討しました。

複数のサービスを比較検討したところ、それぞれの良さがありましたが、私たちは元々の課題であるヒューマンエラーを最小限に抑えることを重視しました。
review-it!は原稿とPDFのテキストを突き合わせる仕組みなので、原稿と100%一致した箇所だけ「見なくてよい」と判定します。逆に言えば、間違っている箇所を「合っている」とは判定しないので、システムに任せられる範囲と人が確認すべき範囲が明確なのが信頼できるポイントでした。

導入を検討した時期がちょうどコロナ禍の時期だったので、リモートワークで活用できることも魅力の1つでした。review-it!はクラウドサービスなので、各々のPC端末で自由なタイミングでパッケージ確認ができるのは便利ですね。

複数人で30分かけていた読み合わせ会議が10分の個人ワークで完結

— review-it!を導入して、具体的にどのような効果がありましたか？

review-it!を導入したことで、チェック精度の向上と業務効率化の両面で効果を感じています。
従来は制作担当者からデザインデータが回ってきたら、読み合わせの場で多くの修正点を洗い出してきました。
今ではデザイン案を見た時点で「review-it!を使ってセルフチェックしたかどうか」がわかるくらい、初校データの品質が明らかに変わりましたね。
初校段階の品質が高いおかげで、回覧の回数も最小限に抑えられ、校了までスムーズに進められるようになりました。

作業効率も大きく改善されました。特に医薬品の法定表記の確認作業で効果を感じています。
これまで医薬品の表示確認では、マーケティング部門と研究部門からそれぞれ3~4人以上のメンバーが集まり、1つのパッケージに対して平均30 分程度の読み合わせを実施していました。
review-it!の導入後は複数人で同時に集まる読み合わせが必須ではなくなり、3～4名がそれぞれ30分かけていた状況から、10分の個人作業にできたため作業効率を大きく改善できました。

確認にかかる所要時間を短縮できただけでなく、他の業務とのスケジュール調整も柔軟にできるようになったので非常に助かっています。

直感的で使いやすく、サポートコンテンツも充実

— review-it!の導入を検討している企業や団体の方へ、実際にご活用されているユーザーとしてアドバイスやメッセージがあれば教えていただけますか？

私たちは、長い間やってきたアナログな読み合わせの文化が浸透していた組織でしたが、review-it!の画面は直感的に使い始めることができました。
同じように、人力で確認作業をしている組織にはぜひおすすめしたいですね。最初はシステムを使うことにハードルを感じるかもしれませんが、使い始めてすぐに効果を感じられるはずなので、とにかく一度使ってみてほしいです。

わからないことがあっても、いつでもアクセスできる「利用マニュアル」や「よくある質問」ページなどのサポートコンテンツも充実していて安心感があります。
社内で新しいユーザーが使い始めたときにも案内しやすく、助かっています。

— 今後取り組みたいことについて教えていただけますか。

今後は社内のユーザーを増やして、review-it!の効果をさらに広げていきたいですね。特にマーケティング部門では、システムを使いこなせるキーマンを増やすことでさらなる利用促進を進め、当初導入した医薬品・ヘルスケア事業の製品事業だけでなく他製品カテゴリで自走できる状態を目指していきたいと思います。